リヴァプールのオーナー企業フェンウェイ、ヘタフェ買収には動かず…ラ・リーガのサラリーキャップ制度を問題とみなす

アメリカを本拠とする多国籍投資会社フェンウェイ・スポーツ・グループが、ヘタフェの買収を取り止めた。スペイン『マルカ』が報じている。

“身売り”の可能性が報じられるヘタフェに対しては、リヴァプール、ボストン・レッドソックス、ピッツバーグ・ペンギンズなどを保有するフェンウェイが興味を持っていた。しかし最終的に同社は手を引くことを決断している。

関係者曰く、フェンウェイはラ・リーガのサラリーキャップ制度を問題視した模様。同制度をおおまかに説明すれば、クラブのトップチームに割ける費用（主に選手年俸＋移籍金の減価償却費）を総収入の70％に制限するというもの。予算をオーバーしている場合、選手登録が制限されることになる。

フェンウェイはこのサラリーキャップ制度について、クラブの経営を安定化させるものとして評価する一方、比較的収入が少ないクラブを成長させていく上では足枷にもなると考えた様子。実際、ヘタフェは今夏の移籍市場で、主力選手だったMFクリスタントゥス・ウチェをクリスタル・パレス、DFオマール・アルデレテとサンダーランドに売却したにもかかわらず、新加入手たちをなかなか登録することができなかった。

ヘタフェの買収額は1億3000万ユーロ（約230億円）と見積もられていたが、フェンウェイは同クラブの収入的に陣容の強化が容易ではないことから、最終的に買収を見送っている。

しかしその一方で、カタールが本拠のJTAホールディングがヘタフェ買収の動きを進めている模様。JTAはヘタフェのアンヘル・トーレス会長と話し合いを重ねており、改修予定のスタジアムのネーミングライツ、ユニフォームのメインスポンサー枠の譲渡などの条件含めて、大筋で買収に合意に至ったとの報道も存在している。ただし『マルカ』は、トーレス会長がJTAへのクラブ売却が現実のものになるか、まだ疑いを持っていることを伝えている。

なおラ・リーガのサラリーキャップは賛否両論の制度でもあるが、スペインの各クラブの経営が大きく改善されたことで、多くの投資会社が資本参加に興味を持っているのも事実のようだ。先にはアトレティコ・マドリーが、アメリカの大手投資会社アポロ・スポーツ・キャピタルに対して株式51〜55％を売却することを発表したが、それ以外にも多くの企業がスペインのクラブに興味を持っているという。